| 社名 |
株式会社 東京建築研究所 TOKYO-KENCHIKU STRUCTURAL ENGINEERS |
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| 住所 |
〒160-0016 東京都新宿区信濃町20番地 MAPはこちら |
| 代表者 | 代表取締役 石橋 輝樹 |
| 取締役 |
専務取締役 林 篤 取締役 遠藤 久士 取締役 石井 満 取締役 中澤 俊幸 取締役 對比地 健一 参 与（非常勤） 蓮田 常雄 監査役（非常勤） 畑山 俊久 |
| 資本金 | 1,000万円 |
| 取引銀行 |
三菱UFJ銀行 三井住友銀行 |
| 加入賠償保険 | ＪＩＡ建築家賠償責任保険（ケンバイ） |
| 主な取引先 |
東京都下水道局 小田急電鉄 株式会社 株式会社 共同建築設計事務所 京成電鉄 株式会社 株式会社 交建設計 株式会社 ジェイアール総研サービス ＪＲ九州コンサルタンツ 株式会社 ジェイアール東海コンサルタンツ 株式会社 株式会社 ＪＲ東日本建築設計 ジェイアール東日本コンサルタンツ株式会社 中央復建コンサルタンツ 株式会社 公益社団法人 鉄道総合技術研究所 独立行政法人 鉄道建設・運輸施設整備支援機構 株式会社 東京設計事務所 東京地下鉄 株式会社 株式会社 トーニチコンサルタント 東神開発 株式会社 株式会社 日建設計 日本交通技術 株式会社 株式会社 日本設計 パシフィックコンサルタンツ 株式会社 東日本総合計画 株式会社 公益社団法人 文化財建造物保存技術協会 株式会社 プランテック 株式会社 北海道ジェイアール・コンサルタンツ 株式会社 安井建築設計事務所 メトロ開発 株式会社 株式会社 メトロレールファシリティーズ |
| 所属団体、加入団体 |
一般社団法人 AW検定協会 一般社団法人 構造調査コンサルティング協会 一般社団法人 鉄道建築協会 一般社団法人 東京建築士会 公益社団法人 土木学会 公益社団法人 日本下水道協会 一般社団法人 日本建築学会 一般社団法人 日本建築構造技術者協会 一般財団法人 日本建築センター 一般財団法人 日本建築防災協会 公益社団法人 日本地震工学会 一般社団法人 日本鉄道技術協会 一般社団法人 日本免震構造協会 公益社団法人 プレストレストコンクリート工学会 一般社団法人 免震研究推進機構 |
| 所員数、社員数 |
技術系所員 32名 事務系所員 3名 |
| 主な資格者数 |
一級建築士 20名 （技術系所員の63%） 二級建築士 3名 構造設計一級建築士 14名 （一級建築士の70%） 技術士（建設部門） 3名 １級建築施工管理技士 2名 構造計算適合判定資格者 3名 博士（工学） 5名 鉄骨造耐震診断資格者 14名 鉄筋コンクリート造耐震診断資格者 14名 鉄骨鉄筋コンクリート造耐震診断資格者 13名 木造耐震診断資格者 3名 |
【沿革】
| 主な地震 | ||
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1952年3月 |
東京建築研究所 創業 名須川 渡 所長 就任 |
福井地震 M7.1 |
| 1957年2月 | 武藤 清（東京大学名誉教授） 所長代行 | |
| 1957年5月 |
東京建築研究所 創立 成田 春人 代表者 就任 |
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| 1961年7月 |
株式会社 東京建築研究所 設立 成田 春人 代表取締役 社長 就任 |
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| 1963年4月 | 一級建築士事務所 登録 |
新潟地震 M7.5 十勝沖地震 M7.9 宮城県沖地震 M7.4 |
| 1982年5月 | 山口 昭一 代表取締役 社長 就任 |
日本海中部地震 M7.7 北海道南西沖地震 M7.8 兵庫県南部地震 M7.3 鳥取県西部地爆 M7.3 芸予地震 M6.7 |
| 2003年12月 |
山口 昭一 代表取締役 会長 就任 町田 重美 代表取締役 社長 就任 |
十勝沖地震 M8.0 新潟県中越地震 M6.8 福岡県西方沖地震 M7.0 能登半島地震 M6.9 新潟県中越沖地霧 M6.8 岩手・宮城内陸地震 M7.2 東北地方太平洋沖地震 Mw9.0 長野県北部地震 M6.7 福島県浜通り地震 M7.0 |
| 2012年10月 | 建設コンサルタント登録 | |
| 2014年5月 |
石橋 輝樹 代表取締役 社長 就任 山口 昭一 最高顧問 就任（2015年7月迄） 町田 重美 会長 就任 |
熊本地震 M6.5,M7.3 |
| 2018年10月 | 町田 重美 名誉顧問 就任（2023年4月迄） |
北海道胆振東部地震 M6.7 福岡県沖地震 M7.3 福岡県沖地震 M7.4 能登半島地震 M7.6 |